12/21日本経済新聞に代表 小早川のコメントが掲載

2020/12/21 付 日本経済新聞 記事で代表の小早川のコメントが掲載されました。

(抜粋)ワークシフト研究所の小早川さんによると、スポンサー制度は女性管理職を増やすのに有効だ。一方で「なぜ女性だけにスポンサー役員を付けるのか」と不公平感を持つ社員も出てくる。「女性を管理職に登用するのは会社の発展と継続に必要、とトップが発信を重ねる必要がある」と話す。

記事リンク:トップが必要性発信を

<株式会社ワークシフト研究所とは>
株式会社ワークシフト研究所(代表取締役:小早川優子、所在地:東京都港区、以下ワークシフト研究所、https://workshift.co.jp/)は、女性管理職・リーダーの育成、企業の働き方改革を目的とした各種コンサルティング、教育トレーニングサービス(法人向け・個人向け)、管理職・リーダー候補の女性の人材紹介サービスを提供しています。育休中の女性を対象とした「プチMBA」の参加者は、累計12,000名を超えました。働くママを応援するモバイルアプリ「piam.」(https://www.piam.club/)でフェムテック分野にも進出しています。

実践的なケースディスカッションを軸とした「ワークシフト・メソッド」を用いた意識変革・組織改革を専門としており、「ビジネス×アカデミア」の交流を促進し、限られた時間の中で最大限の成果と、付加価値を創造する個人と組織を創ります。

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